店舗や工場など法人専門の太陽光発電ならオーエフシステム

こんなお悩みありませんか？

高騰する電気料金を安く抑えたい
CO2排出量を削減したい
設備投資で節税対策をしたい
太陽光パネルの設置場所で悩んでいる
停電時の備えとしてBCP対策をしたい
CSR向上させたい

私たちオーエフシステム株式会社は
1997年から太陽光に取り組んできた
経験と高い技術力活かし、
お客様のご要望にお応えします！

安心施工

電気工事士や施工管理士、電気主任技術者など有資格者を揃え、自社で責任施工を行っています。
提案力

電気料金や電力使用パターンなどを丁寧に聞き取り、最適なシステム容量や設置方法を提案できます。
地域密着

静岡県浜松市と静岡市を拠点に、近隣県を含むエリアに対応します。
申請代行

電力会社や国への申請手続き、補助金申請など、当社が申請の手続きを行いお客様の業務負担を軽減できます。

ご相談だけでもOK！
シミュレーション無料！

なぜ太陽光発電なのか？

コスト削減と脱炭素に取り組む
環境経営を両輪で実現

自社で発電した電気を自社設備で使用自家消費型

日中太陽光で発電した電気をなるべく使いきれるお客様であれば、売電せずに自家消費型にした方がメリットが大きい場合があります。
こんな法人様におすすめ
- 日中の電気使用量が多い法人
- 屋根面積が大きく太陽光パネルが多く載る法人（店舗・製造業など）
- 高圧受電している法人
自社で発電して自社で使用し、余った電気を売電余剰売電型

使用量に合わせて少なく太陽電池を載せるより、多く載せて余剰売電する方が経済メリットが出る場合もあります。
こんな法人様におすすめ
- 日中の電気使用量が少ない個人商店、法人
- 屋根面積が大きく太陽光パネルが多く載せられるが、電気使用量が少ない法人（倉庫、運送業など）
- 屋根面積が小〜中規模の店舗や事務所。

まずは無料シミュレーション！

お客様の電気使用状況や屋根面積などをお伺いし、
どちらが良いかご提案させていただきます。

自家消費型太陽光による
4つの削減効果

1基本料金削減

太陽光発電による昼間の電力使用量ピークカットで基本料金の削減に繋がります。

2使用電力量削減

太陽光の自家消費により購入量を削減できます。

3燃料費調整額削減

太陽光発電による自家消費効果で電気購入量が削減されると、同じ率でこの燃料費調整額も自ずと減らすことが出来ます。

4再エネ賦課金削減

太陽光による自家消費効果で電力購入量削減される事と、同じ率で再エネ賦課金の加算額も削減することが出来ます。

＊お客様の電力使用状況に節約状況は変わります。

実際の導入事例

【事例A】

運送・倉庫業自家消費型
【事例B】

製造業自家消費型
【事例C】

事務所余剰売電型

まずは無料シミュレーション！

建物の構造、電気の契約内容等で
最適プランが変わります。
まずはお問い合わせください！

以下のものをご用意いただけると
シミュレーションがスムーズです。
無ければ担当が伺って調査いたします。

1建築図面・敷地図、立面図、平面図、矩計図（断面図）: ※屋根面積、建物高さ、屋根材、屋根形状、既設キュービクル位置等がわかるもの。
※図面が無い場合は現地実測します。
2電気使用量: 【高圧電力の場合】
・デマンドデータ（毎日の1時間もしくは30分ごとの電気使用量がわかるもの）
【電灯契約の場合（低圧）】
・毎月の電気使用明細表。
・御社のカレンダー（毎月の休日が何日あるかがわかるもの）。
3その他: ・今後電気使用量が増える（減る）見込みがあるか、蓄電池やEV充電器の導入予定があるか等ご確認ください。

太陽光発電で利用できる税制

優遇税制

自家消費型太陽光については国や自治体の後押しがあります。
「中小企業経営強化税制」文字通り中小企業向けの税制優遇で、100%の即時償却または10%の税額控除を選択できます。適用期限は令和7年3月末までで、その先は未定となっておりますが、今まで制度が途切れたことはなく、令和7年度税制改正要望事項として2年の延長が求められおり、現在、協議中です。

参照：中小企業庁「中小企業等経営強化法に基づく支援措置活用の手引き
（令和5年度税制改正対応版）」
https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/kyoka/pdf/tebiki_zeiseikinyu.pdf

補助金

補助金を利用すれば、太陽光発電の設置をもっと低コストで導入できるようになります。太陽光発電関連の補助金については各自治体をお調べいただくか、オーエフシステムにご相談ください。

お気軽にご相談ください！

私たちオーエフシステム株式会社では、
太陽光発電関連の補助金の採択率を上げるため
補助金申請のコンサル会社の紹介も行っております。

脱炭素・企業価値向上

環境に配慮した経営が
評価される時代へ

カーボンニュートラルへの取組みは日本国内の企業を取り巻く環境を変え、企業は政府や自治体、株主、取引先企業、消費者など、関わる全方面から求められています。
太陽光を検討するお客様の理由として、今までは「高騰した電気代の削減」と求めている法人様がほとんどでした。ただ、近年は「カーボンニュートラルへの取り組み」を第一に考え、検討される法人様が増えてきています。

サプライチェーン全体の
脱炭素への取組み

製品の原材料や部品の調達から製造、生産管理、物流、販売、廃棄など、一連の流れに関わるすべての企業が取組むことで、効率的に「脱炭素」を実現することができます。そのため、大企業のみならず中小企業にとっても「脱炭素」への取組みへの課題を求められています。つまり「脱炭素」への取組みは、新規サプライヤー(取引先企業)を獲得するチャンスでもあります。

太陽光発電システムの環境貢献

※設置状況・地域により変動します。
下記数値は、発電した電気を100%利用できた場合のMAX貢献度です。

■「環境貢献の目安」は次の条件で算出しています。
【気象データ】国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）より公開されている年間月別日射量データベース（MONSOLA-20）を用いています。浜松市の気象データ。
【CO2換算】国内電力会社の平均電源CO2排出量（CO2発生の比較対象）＝433g-CO2/kwh
出典：JPEA太陽光発電協会「太陽光発電協会表示ガイドライン（2022年度）」
太陽光発電システム単位発電電力あたりのCO2排出量＝45．5g-CO2/kwh
出典：太陽光発電技術研究組合のNEDO委託業務成果報告書「太陽光発電評価の調査研究（平成13年3月）」
【森林面積換算】森林1㎡あたり、年間357.0G-CO2/㎡
出典：NEDO（新エネルギー産業技術総合開発機構）太陽光発電導入ガイドブック＜本編＞2000年改訂版

設置までの流れ

1

図面や実測・電気使用量に基づき
設計・シミュレーション
2

ご提案
3

契約・現場での事前調査と
電力会社への申請
4

材料や職人の手配
5

経産省への認定申請
6

設置工事・系統連系
（発電開始）
7

引渡、取扱い説明
8

アフターメンテナンス